【コラム】医療保険は入院一時金の時代へ


こんにちは!営業課長の 木曽 です。



今回は医療保険のお話です。



ところであなたは 医療保険 に入っていますか?

 「健康には自信があるから大丈夫!」

 「若いから病気にはならない。」

 「滅多に入院しないし、保険料がもったいない。」



という理由で 未加入 の方もいるでしょう。

 

逆に…

 「うちは『がん』家系だから万が一の治療費が不安。」

 「病気で仕事が出来なくなった時に備えて、収入面の保障が欲しい」

 「健康保険が利かない治療法を保険でカバーしたい!」



上記のような理由で医療保険に加入されている方も多くいることでしょう。



あなたは場合はいかがですか?

1.従来の医療保険


医療保険はどこの生命保険会社でも必ずと言っていいほど取り扱いをしていますし、その種類も様々です。



そもそも医療保険と言えば、昔から 「入院日額●●●●円」「入院●●●日型」 の保障が主流で、それに「女性疾病入院特約」や「がん入院特約」、「先進医療特約(実損払)」等の特約を付帯した商品が多く販売され続けていました。



中には入院費用実費保障型の商品も存在しますが、前述の商品が基本タイプと考えてよいでしょう。



ところが昨今、この医療保険の基本タイプに大きな変化が生まれてきているのを知っていましたか?



それは 入院一時金型 の商品が各社から続々と販売されるようになったのです。



それは一体なぜなのでしょうか?



結論から申し上げると 入院一時金 が付帯されていない従来の医療保険では現代医療に対応できない可能性がある からです。



その理由について、順を追って説明させていただきます。

2.健康保険の役割


まずはじめに 公的医療保険制度 について説明させていただきます。



健康保険証 はお持ちですよね?



公的医療保険制度とは 健康保険国民健康保険 のことを指しています。



また、 75歳以上 になれば 後期高齢者医療制度 となります。



ご存じかとは思いますが、病院等の窓口で健康保険証を提示すると健康保険が適用され、掛かった医療費の自己負担が 3割負担 で済みます。



例えば病院の窓口で会計をした場合に料金が1,500円であれば、実際に掛かった医療費は5,000円だったということです。ちなみに残りの7割については健康保険で国が支払ってくれます。



毎月、健康保険料を支払っているとはいえ本当にありがたい制度ですよね。



また、自己負担の3割についても毎月の支払いに上限が定められています。具体的にはその月ごとに医療費が一定の額(自己負担限度額)を超えた場合について 超えた分を払い戻す ことができる制度です。



それを 高額療養費制度 といいます。



被保険者の収入によって自己負担限度額がことなるのですが、 70歳未満 であれば下記にようになります。

所得区分自己負担限度額多数該当 ※1
年収約1160万円~
標準報酬月額 83万円以上
252,600円+(総医療費-842、000円)×1%140、100円
年収約770万円~約1160万円
標準報酬月額 53~79万円
167,400円+(総医療費-558,000円)×1%93,000円
年収約370万円~約770万円
標準報酬月額 28~50万円
80,100円+(総医療費-267,000円)×1%44,400円
~年収約370万円
標準報酬月額 26万円以下
一律 57,600円44,400円
住民税非課税世帯一律 35,400円なし
※1 多数該当とは直近12ヵ月間で既に3回以上高額療養費制度を利用した場合に、4回目から多数該当の限度額が適用されることです。


あなたの場合はどの辺りに該当してくるでしょうか。



例えば、標準報酬月額が30万円の人が入院して1カ月の医療費が50万円だった場合はどうでしょう。



計算は…80,100円+(500,000-267,000円)×1% = 82,430円 となります。



1カ月の自己負担限度額は82,430円で済むということです。



(※ ただし、入院期間が1月15日~2月15日にわたるなど月をまたいでの入院となる場合はそれぞれの月ごとに高額療養費が適用されますので注意が必要です。)

「なんだ!そんなに大した額じゃないじゃないか!!」

「それぐらいの負担なら何とかなりそう。」

「入院なんて滅多にしないし、医療保険…いらなくない?」


そう思われた方、実はそこに 落とし穴 があります。



こんなに素晴らしい健康保険ですが、 掛かった費用全てに適用されるわけではありません
あくまでも適用されるのは 治療費のみ です。



入院中は医療費以外にも様々な出費がありますよね?



例えば、差額ベッド代(個室代)
4人部屋以下の部屋は差額ベッド代が掛かることをご存じでしたか?



無料の病床もあるでしょうが、全て埋まっていた場合、もしくは病気の治療過程で個室を使わざるを得ない場合など、差額ベッド代の負担が掛かってくるケースは十分に考えられます。個室ベッドの代金は病院によって異なるでしょうが、3,000円~7,000円程度の部屋もあれば10,000円以上の部屋もあります。



次に、食事代
仮に1食が400円~500円だとしても、1日3食だと1,200円~1,500円は掛かる計算になります。



後は入院中の雑費(テレビカードや雑誌代)や家族の交通費
もしかしたら雑費は掛からないケースもあり得るでしょうが、ご家族がお見舞いに来たり、入院中の洗濯物を取りに来たり等、車であればガソリン代は掛かりますよね。



いかがでしょうか?
差額ベッド代(個室代)、食事代、雑費・交通費。健康保険が適用にならない部分でも意外とお金が掛かると思いませんか?これらの費用は入院中に平均して1日に5,000円~7,000円は必要と言われています。



ところで1日に5,000円~7,000円という金額、どこかで聞いたことがありませんか?



そうです。



医療保険の日額の保険金額 です。



医療保険の日額が実は医療費ではなく、 健康保険が適用にならない差額ベッド代等の保障 を目的として販売されていたということです。

3.入院一時金の必要性


今までのことを整理すると、 高額療養費が適用にならない部分 については従来通り、日額5,000円~7,000程度の医療保険で準備をすればよいということです。また、 高額療養費が適用になる部分 についても自身の収入に合わせて、100,000円~200,000円程度の貯蓄があれば賄えるということです。



(※ 高額療養費が 月またぎ となることを想定して最大200,000円を想定しています。)



でも、100,000~200,000円という金額をせっかくの貯蓄から支払うのって嫌じゃありませんか?



前置きが長くなりましたが、ここでようやく 入院一時金 のお話をすることができます。



そうです。 入院一時金 で100,000円~200,000円を保障出来れば、入院時の自己負担はほぼなくなるということです。



また、医療技術の進歩により、全体的に 入院が短期化 していることも入院一時金が必要な理由に挙げられます。



例えば手術であれば、昔は開腹手術が主体でした。しかし、現在は腹腔鏡による内視鏡手術が多く用いられるようになりました。それによって患者への身体的負担が減り、回復も早くなったのです。回復が早ければ、必然的に入院日数も短くなりますよね。



結果、 入院日額主体の保障では十分な保険金を受け取ることが難しくなっている ということです。



実際に現代の平均入院日数は29.3日というデータもあります。



入院した場合、入院日数は何日くらい?|リスクに備えるための生活設計|ひと目でわかる生活設計情報|公益財団法人 生命保険文化センター (jili.or.jp)



例えば、入院日額10,000円の保障を契約例①、入院日額5,000円に入院一時金特約20万円が付帯された保障を契約例②とした場合で、それぞれ30日入院したとすると、



契約例① 10,000円 × 30日 = 300,000円

契約例② 5,000円 × 30日 + 200,000円 = 350,000円



のようになります。



上記のようなケースでは契約例②の方が多く給付金をもらえますね
これは入院日数が短くなれば、その差は更に顕著となります。



しかし、逆に41日以上継続して入院した場合は契約例①の方が多く給付金をもらえる計算となります



それでも、入院の短期化が進む現代医療において 入院一時金 の保障は重要かつ有用であると言えるでしょう。

4.まとめ


いかがでしたでしょうか。



医療保険の考え方や入院一時金の必要性についてご理解いただけましたでしょうか。



もちろん、上記のような考え方がすべてではありませんし、すべてが正しいとは申しません。しかしながら、医療保険の加入や見直しにおいて少しでも参考にしていただければ、筆者としては嬉しい限りです。



もちろん、現在ご加入中の医療保険や医療保険の新規加入につきまして思うところがございましたら、木曽保険事務所でもご相談を承りますので、ぜひともお問い合わせください。



よろしくお願いいたします。